SEO外注で失敗する会社がやっている「やらなくていい施策」リスト

やらなくていい施策に時間や費用をかけていませんか。この記事では、失敗につながりやすい「やらなくていい施策」のリストとその理由をまとめました。結論として、それらの多くは現在のGoogleの評価基準に合っておらず、費用対効果が低い傾向にあります。

目次

やらなくていい施策リスト

SEOの外注で成果が出ない時、もしかしたら良かれと思って続けている施策が、今のGoogleの評価基準と合っていないのかもしれません。かつては有効とされたものの、今では効果が薄い、あるいは逆効果になりかねない施策を具体的に解説します。

「月10本の記事量産」は、もうやらなくていい

かつてはサイトの更新頻度や記事数が評価の一因とされた時代もありましたが、今は「量より質」が何よりも大切です。Googleはユーザーの役に立つ、信頼できるコンテンツを高く評価すると明言しています。数をこなすことだけを目標にすると、一つひとつの記事の内容が薄くなり、専門性や独自性が失われがちです。結果として、どの記事も検索上位に表示されず、サイト全体の評価を下げることにもつながります。1本の記事にじっくり時間をかけ、読者の悩みを解決できるような質の高いコンテンツを目指す方が、結果的に近道になります。

「検索ボリューム重視のキーワード選定」は、やらなくていい

検索される回数が多い「ビッグキーワード」で上位表示できれば、大きな流入が見込めるのは事実です。しかし、そうしたキーワードは競合が非常に強く、上位表示の難易度が高い上に、ユーザーの目的が曖昧な場合も少なくありません。一方で、複数の単語を組み合わせた「ロングテールキーワード」は、検索ボリュームこそ小さいものの、ユーザーの目的が具体的で、購買や問い合わせにつながりやすい傾向があります。闇雲にボリュームだけを追うのではなく、自社のビジネスに本当に貢献するキーワードを見極めることが重要です。

ビッグキーワードロングテールキーワード
「SEO」「渋谷 SEO対策 費用 相場」
検索ボリューム多い少ない
競合の強さ強い弱い傾向
コンバージョン率低い傾向高い傾向

「重箱の隅をつつくテクニカルSEO」は、後回しでいい

テクニカルSEOは、サイトが検索エンジンに正しく認識され、評価されるための土台として欠かせません。ページの表示速度の改善や、スマートフォンでの見やすさ(モバイルフレンドリー)への対応は、必ずおこなうべき基本施策です。しかし、基本的な設定が済んでいるにもかかわらず、効果がごくわずかなソースコードの修正など、細かすぎる部分にこだわり続けるのは費用対効果が見合わないことがあります。特にサイトに良質なコンテンツが不足している段階では、テクニカルな改善よりも、まずユーザーのためになる記事を作成することを優先しましょう。

「低品質な被リンク獲得」は、絶対にやらなくていい

外部サイトからのリンク(被リンク)は、今も昔もGoogleの評価における重要な要素です。しかし、その「質」が厳しく問われます。Googleはリンクスパムに関するポリシーの中で、作為的で品質の低いリンクの売買や、過剰な相互リンクを明確に禁止しています。自社のサイトと関連性の低いサイトから大量にリンクを集めたり、お金を払ってリンクを設置してもらったりする行為は、ペナルティの対象となります。一度ペナルティを受けると検索順位が大幅に下落し、回復には多大な労力がかかります。目先の順位上昇のために、危険な施策に手を出すのは絶対にやめましょう。

「順位チェックだけの月次レポート」は、読まなくていい

外注先から毎月送られてくるレポートが、キーワードの順位変動リストだけになっていませんか。検索順位は日々変動するものであり、その数字だけを見て一喜一憂しても、ビジネスの改善にはつながりません。本当に見るべきなのは「順位が変動した結果、サイトへのアクセスや問い合わせ、売上がどう変化したか」というビジネスへの影響です。順位報告だけでなく、アクセス解析のデータに基づいた考察や、次におこなうべき施策の提案が含まれていないレポートは、次のアクションにつながりにくいと言えます。レポートを通じて、外注先と事業の目標達成に向けた対話ができているかを確認してみてください。

これらの各施策をやらなくていい理由

前の章で挙げた「やらなくていい施策」には、実は共通する理由があります。なぜそれらの施策に時間や費用をかけるべきではないのか。

Googleの評価基準と合っていない

かつてのSEOでは、コンテンツの「量」や特定のキーワードがどれだけ含まれているかが評価される時代もありました。しかし、現在のGoogleは全く違います。今のGoogleが最も大切にしているのは、「ユーザーの疑問や悩みを、最も的確に解決できるか」という点です。

Googleは、ユーザーを第一に考えたコンテンツ作成を推奨しています。これは、ただ検索ボリュームの大きいキーワードを詰め込んだだけの記事や、誰かの真似をしたような記事ではなく、読んだ人が「この記事を読んでよかった」と感じるような、独自性があり、信頼できる情報が評価されるということです。

そのため、ただ記事を量産したり、検索ボリュームの大きさだけでキーワードを選んだりする施策は、現在のGoogleの評価基準からずれてしまっています。小手先のテクニックに頼るのではなく、ユーザーの心に響くコンテンツを作ることが、結果として評価につながる近道です。

ペナルティを受けるリスクがある

SEO施策の中には、評価を上げるどころか、逆にGoogleからペナルティを受けてしまう危険なものも存在します。その代表例が「低品質な被リンク獲得」です。

Googleは、検索順位を操作する目的で設置された不自然なリンクを「リンクスパム」と呼び、ガイドラインで明確に禁止しています。例えば、お金を払ってリンクを設置してもらったり、内容の薄いサイトと大量にリンクを交換したりする行為がこれにあたります。詳しくはGoogleのスパムに関するポリシーで確認できます。

もしペナルティを受けると、ウェブサイトの順位が大きく下がったり、場合によっては検索結果に表示されなくなったりすることもあります。一度失った信頼を取り戻すには、原因を突き止めて修正し、再審査をリクエストするなど、大変な時間と労力がかかります。短期的な成果を求めて安易な方法に手を出すことは、事業全体にとって大きなリスクを抱えることになります。

費用対効果が極端に悪い

ここで挙げた「やらなくていい施策」は、かけた費用や時間に対して、得られる成果(売上や問い合わせなど)が見合わないケースがほとんどです。つまり、費用対効果がとても悪いのです。

やらなくていい施策費用対効果が悪い理由
月10本の記事量産質の低い記事をたくさん作っても、誰にも読まれず、売上にもつながりません。記事作成にかかる費用や、管理する人件費が無駄になってしまいます。
検索ボリューム重視のキーワード選定競合が非常に強く、上位表示の難易度が高いため流がも見込めず、売上に貢献できません。検索ボリューム重視の施策は時間の無駄になりかねません。
重箱の隅をつつくテクニカルSEO売上にほとんど影響しない細かい修正に、高額な専門費用を払い続けることになります。もっと優先すべき、事業の成果に直結する施策にリソースを割くべきです。
順位チェックだけの月次レポート順位の上下だけを眺めていても、ビジネスは一歩も前に進みません。なぜ順位が動いたのか、次は何をすべきか、という分析と提案がなければ、レポート作成費用は意味のないコストになります。

SEOは、あくまで事業を成長させるための手段の一つです。成果につながらない施策に大切な予算や時間を使い続けるのは、もったいないことだと思いませんか。

SEO外注で失敗する会社が陥る思考

SEOの外注で思うような結果が出ない会社には、いくつかの共通した思考のクセが見られます。ここでは、失敗につながりやすい3つの考え方について解説します。もし心当たりがあれば、それが「やらなくていい施策」を選んでしまう原因かもしれません。

とにかく順位を上げたい

「まずは1位を目指しましょう」という言葉は魅力的ですが、順位だけを追い求める思考は危険です。検索順位は、あくまで事業目標を達成するための一つの指標に過ぎません。例えば、商品の購入につながらない情報収集目的のキーワードで1位を獲得しても、売上は一向に伸びないのです。

大切なのは、順位の先にいる「人」を想像することです。その人はどんな課題を抱え、どんな言葉で検索し、あなたの会社のサイトに何を求めているのでしょうか。この視点が抜けたまま順位だけを追いかけると、記事の数をひたすら増やすといった、ユーザーのためにならない施策に陥りがちです。結果として、アクセスは増えても問い合わせや売上にはつながらず、費用だけがかさんでしまいます。

SEOは専門家に任せれば大丈夫

「専門家にお金を払うのだから、すべてお任せで大丈夫」という考え方も、失敗を招く原因となります。SEO会社はWebマーケティングの専門家ですが、あなたの会社の事業や顧客について一番詳しいのは、あなた自身です。

外注先にすべてを丸投げしてしまうと、自社の強みや顧客の本当のニーズが施策に反映されず、的外れなコンテンツが作られてしまうことがあります。SEOの外注は「作業の代行」ではなく、事業を成長させるための「パートナーシップ」です。自社の持つ情報や知見を積極的に共有し、外注先と二人三脚で進める姿勢が、成功への近道となります。

安ければどの会社でも同じ

SEO施策は会社によって内容が大きく異なり、価格だけで外注先を選ぶのはとても危険です。特に、相場より極端に安い料金には注意が必要です。安さの裏には、品質の低いコンテンツの量産や、Googleからペナルティを受けるリスクのある手法が隠れている場合があります。

価格だけで判断するのではなく、「なぜその価格なのか」「どんな施策を、どんな体制で行うのか」をしっかり確認することが大切です。

比較項目低価格な外注先の特徴適正価格な外注先の特徴
施策内容テンプレート的な作業(記事量産など)が中心になりがち。事業課題の分析に基づいた、オーダーメイドの戦略を提案してくれる。
リスク効果が出ない、またはGoogleのガイドラインに反する手法でペナルティを受ける可能性がある。ウェブサイトが健全な資産として育ち、中長期的な集客が見込める。
関係性指示された作業をこなす「業者」としての関わりになりやすい。事業の成長を共に目指す「パートナー」として伴走してくれる。

安易な価格比較で外注先を選ぶのではなく、自社の未来を託せるパートナーかどうかを見極める視点を持つことが、失敗しないための第一歩です。

失敗を避けるためのSEO外注の進め方

SEO外注で成果を出すには、外注先を「下請け業者」ではなく「事業を伸ばすパートナー」と捉えることが大切です。パートナーとして良好な関係を築き、失敗を避けるための外注の進め方を紹介します。

自社の課題と目標を外注先に共有する

外注先に「とにかく順位を上げてください」と丸投げするのは、失敗の始まりです。SEOはあくまでビジネスの目標を達成するための手段の一つです。まずは自社の状況を正しく伝え、何のためにSEOを行うのか、目的のすり合わせを丁寧に行いましょう。

売上向上か認知度向上か

SEOに取り組む目的をはっきりさせると、施策の方向性が定まります。例えば、目的が「売上向上」であれば、商品購入や問い合わせにつながりやすいキーワード(例:「〇〇 導入費用」「〇〇 サービス 比較」)での上位表示を目指すことになります。一方で「認知度向上」が目的なら、より多くの人の目に触れるよう、検索数の多いキーワード(例:「〇〇 とは」「〇〇 使い方」)で、お役立ち情報を提供していく戦略が考えられます。

目標とする数値を設定する

目的を共有したら、次に「いつまでに、何を、どれくらい達成したいのか」という具体的な数値目標を設定します。この目標が、施策の効果を測るものさしとなり、外注先との共通認識にもなります。目標設定の例を以下に示します。

目的見るべき指標(KPI)の例数値目標の例
売上向上コンバージョン数、コンバージョン率、特定のキーワード群からの流入数半年後までに、SEO経由の問い合わせ件数を月間50件にする
認知度向上自然検索からのセッション数、指名検索数、表示回数1年後までに、自然検索からのアクセス数を月間10万セッションに増やす

このような具体的な目標があれば、月次レポートの内容も「順位が上がった・下がった」だけでなく、「目標に対して今どの地点にいるのか」という視点で確認できます。

自社でもSEOの知識を身につける

「専門家にお金を払っているのだから、すべて任せたい」と考える気持ちも分かります。しかし、外注を成功させるためには、発注側である自社もSEOの基本的な知識を身につけておくことが欠かせません。

専門家になる必要はありません。大切なのは、Googleがどのような情報を評価するのか、その根本的な考え方を理解しておくことです。例えば、Googleはユーザーの役に立つ、信頼できる情報を提供することを重視しています。この考え方は、Google 検索の基本事項として公開されており、一度目を通しておくだけでも外注先とのコミュニケーションがスムーズになります。

基本的な知識があれば、外注先からの提案が自社の目標に合っているか判断できますし、「やらなくていい施策」を提案されたときに見抜く力もつきます。良いパートナーシップを築くためにも、最低限の知識は身につけておきましょう。

まとめ

SEOの外注で成果を出すには、少し立ち止まってやり方を見直すことが大切です。記事の数をただ増やしたり、順位だけを追いかけたりする方法は、今のGoogleの考え方と合わず、費用に見合った結果も得られにくいのです。大切なのは、外注先に丸投げせず、自社の目標をきちんと共有すること。あなたのビジネスの成功に向けて、一緒に歩んでくれるパートナーを見つけるお手伝いができたなら、うれしく思います。

※相互リンクご希望の方お問い合わせください。

この記事を書いた人

石井 壮のアバター 石井 壮 代表取締役(Webマーケター)

Webエンジニア/ディレクター歴10年。Webマーケティング歴14年。累計1,000記事以上制作しており、コンテンツをベースにした内部対策SEOが得意。Web広告は、300アカウント以上を運用。前職の山日YBS(山梨のマスメディアグループ)では、Web広告運用代行事業を立案、SEO対策で全国からリードを獲得。その知見を活かしWebマーケティングの企業コンサルとして独立。メディア運営による、実体験にもとづいた最新のSEO対策を提案・実行できるのが強み。

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